万が一の事態に備えていくつかの保険商品に加入しているものの、どんなときにいくら受け取れるのかを把握していない人も多いようです。現在の加入状況が把握できていないと、いざというときに困りますし、見直しが必要かどうかを判断することも難しくなります。
そこで、あなたが加入している保障内容をわかりやすく整理して、見直しを行うポイントをご紹介します。

契約状況を整理する

まず、加入している共済や保険商品の証券・証書をすべて手元に用意し、被保険者（共済の場合は被共済者）別に分けます。
被保険者とは、保障の対象となっている人のことです。（証書等の被保険者名欄で確認できます。）続いて、証書等を見ながら、共済や保険会社、被保険者ごとに［死亡保障額］と［入院日額］を一覧表に書き出します。このとき、死亡保障額は病気死亡と災害死亡それぞれを分けて書きます。
入院日額も、“どんな病気・ケガでも受け取れる金額”と、“特別な病気（生活習慣病、女性特定疾病など）で受け取れる金額”を分けます。そして、死亡・入院以外の保障がついている場合は、その保障と金額を書き添え、最後に、それぞれの掛金・保険料を書き出します。
もし、証書等を見てもよくわからない場合は、必ず加入している共済や保険会社に電話して確認しましょう。

保障の見直しを検討する

つぎに、保障内容の見直しが必要かどうかを判断するポイントについてご説明します。そもそも保障を確保することとは、万が一のリスクに備えること。したがって、ムダのない保障選びには、万が一のリスクを見極めることが重要です。
このときポイントになるのはズバリ公的保障、勤務先の保障と貯蓄です。例えば病気やケガで入院した場合、公的医療保険の給付である「高額療養費」により自己負担額には上限があります。生命保険などを選ぶときによく目にする入・通院の費用などを積算した「必要な保障額」には、この点が考慮されていないことがありますが、公的保障は保障を考えるときに前提にしなければならない重要なポイントです。また、貯蓄はあらゆる経済的リスクに対応が可能な強い味方ですから、当然考慮に加えるべきでしょう。
したがって、公的保障や貯蓄などでは賄いきれない部分が本当に備えなければならない万が一のリスクです。後は、あなたの職業や家族構成、ライフスタイルを考慮して、万が一の時にどれだけの保障が必要なのかを見極めましょう。

以上のことを踏まえて、先ほど整理をした一覧表をもう一度見てみましょう。

いかがですか。あなたの現在の保障額は適正といえるでしょうか。
もし、見直しが必要だと思われたら、できるだけ早く手続きをしましょう。