ゴールデンウィークや夏休みなどの長い休みが続くと、家族揃ってスポーツやレジャーを楽しんだり、子ども同士が外で遊ぶ機会が増え、お子さんがケガをする可能性が増えてきます。また、小さなお子さんはついつい無理をして体調を崩しがち。短期間でも急に入院！ということにもなりかねません。そこで、万一に備えた保障について考えてみましょう。

心配な家計への負担

たとえば、お子さんの成長に伴って、お子さん自身にかかる支出（塾代・部活費用などの教育関連費や食費、衣料費など）も増えてきます。こんな時に、入院をすることになったりケガの治療が長引いたりすると、家計への負担が増すこともあるでしょう。

公的医療保険で多くが賄える

ただし、お子さんがケガや病気で通院・入院した場合の公的医療保険による医療費の自己負担割合は、小学校に入学するまでが2割（それ以降は大人と同じ3割）です。
また、各自治体によっては、医療費の助成制度を実施していて、自己負担の部分が無料になったり軽減されたりします（対象の子どもの年齢や所得制限のあるなしなどの要件は自治体ごとに異なる）。もちろん、高額療養費も利用できますから、自己負担額は抑えられています。

• 高額医療費制度ってなに？

万一の備えは貯蓄をベースに

万が一に備えるなら、すぐ使える貯蓄がまずはベース。貯蓄が充分でなければ、保険や共済などで保障を確保するのも選択肢の一つです。
ただし、子どもは生計維持者ではないので、高額な保障などは必要ありません。保障内容はもちろんですが、保険料の負担が軽く、わかりやすい保険商品を選ぶことがポイントです。